1842年8月29日、両国は江寧（南京）条約に調印し、阿片戦争は終結した。 この条約で清は多額の賠償金と香港の割譲、広東、厦門、福州、寧波、上海の開港を認め、また、翌年の虎門寨追加条約では治外法権、関税自主権放棄、最恵国待遇条項承認などを余儀なくされた。ただ意外にも戦争の原因となったアヘンについては特には触れられなかった。この戦争の発端となった恥ずべき原因を文書上に残すことをイギリス側が躊躇したためである。 このイギリスと清との不平等条約に他の列強諸国も便乗するところとなり、アメリカ合衆国との望厦条約、フランスとの黄埔条約などが結ばれている。 この戦争をイギリスが引き起こした目的は大きく言って2つある。それは、東アジアで支配的存在であった中国を中心とする朝貢体制の打破と、厳しい貿易制限を撤廃して自国の商品をもっと中国側に買わせることである。しかし、結果として中英間における外交体制に大きな風穴を開けることには成功したものの、もう一つの経済的目的「全ての中国人にイギリス製の靴下を履かせる」という目論見は達成されなかった。中国製の綿製品がイギリス製品の輸入を阻害したからである。これを良しとしなかったイギリスは次の機会をうかがうようになり、これが第二次阿片戦争とも言われるアロー戦争へとつながっていくことになった。 阿片戦争は清側の敗戦であったが、これについて深刻な衝撃を受けた人々は限られていた。北京から遠く離れた広東が主戦場であったことや、中華が夷狄に敗れることはまま歴史上に見られたことがその原因である。しかし一部の人々は、イギリスがそれまでの中国の歴史上に度々登場した夷狄とは異なる存在であることを見抜いていた。たとえば林則徐のブレーンであった魏源は、林則徐が収集していたイギリスやアメリカ合衆国の情報を委託され、それを不動産投資 に『海国図志』を著した。「夷の長技を師とし以て夷を制す」という有名な一節は、これ以後の中国近代史がたどった西欧諸国の技術・思想を受容して改革を図るというスタイルを端的に言い表したことばである。この書は東アジアにおける初めての本格的な世界紹介書であった。それまでにも地誌はあったが、西欧諸国については極めて粗略で誤解に満ちたものであったため、詳しい情報を記した魏源の『海国図志』は画期的であったといえよう。 アヘンの輸入量は1800～01年の約4500箱（一箱約60㎏）から1830～31年には2万箱、アヘン戦争前夜の1838～39年には約4万箱に達した。このため1830年代末にはアヘンの代価として清朝国家歳入の80％に相当する銀が国外に流出したという。こうした銀の大量流出は国内の銀流通量を著しく減少させ銀貨の高騰をもたらした。乾隆時代には銀1両（約37ｇ）は銅銭700～800文と交換されていたが、1830年には1200文となり30年代末には最大で2000文に達した。地丁銀の税額は銀何両という形で指定されるが農民が実際に手にするのは銅銭であったから納税の際には銅銭を銀に換算しなければならなかった。したがって銀貨が倍に高騰するということは納税額が倍に増えることに等しかったのである。 阿片戦争における清朝の敗戦は、清の商人によって、いち早く幕末の日本にも伝えられ、大きな衝撃をもって迎えられた。以前よりワラント が発達していた日本では、中国本土よりも早くこの戦争の国際的な意味を理解し、危機感を募らせた。そのため先にあげた魏源の『海国図志』もすぐに日本に伝えられている。幕末における改革の機運を盛り上げる一翼を、この阿片戦争から生まれた書物が担っていたのである。やがて、この機運は明治維新という大きな流れとなり、日本を近代国家へと生まれ変わらせる事となる。 日清戦争（にっしんせんそう)は、1894年（明治27年）7月から1895年（明治28年）4月にかけて行われた主に李氏朝鮮をめぐる日本と清朝中国の戦争。日本での正式名称は明治二十七八年戦役（めいじにじゅうしちはちねん せんえき）。 日本では広く日清戦争（にっしんせんそう）と呼称されているが、正式な名称は明治二十七八年戦役（めいじにじゅうしちはちねん せんえき）。中国語では中日甲午戦争と呼ぶ。英語ではFirst Sino-Japanese Warで、欧米では日中間の戦争と捉え、第一次中日戦争 と呼ぶ。 日本に接する朝鮮半島の近代化を進めることで、欧米による植民地化の流れを食い止め、日本の安全保障を確保しようとした戦争 清国 朝鮮半島における清国の影響力の保持と中華思想を誇示することを目的としたイデオロギー戦争 海洋国家である日本は古代の百済再興の依頼に呼応した白村江の戦い、その後の百済・高句麗遺民の受け入れなどのように中国との中継地で文化伝搬や自国の安全と安定に大きな影響を及ぼす朝鮮半島に関心を持ち、度々干渉や援助活動を行って来た。13世紀に台頭した元国は、世界帝国形成の一貫とした元寇の際、既に冊封国とした高麗軍を組織し半島からも2度にわたり、日本を侵略しに攻めてきた。一方、16世紀末、日本でも国を統一した豊臣秀吉が明国の征服を目的に文禄・慶長の役を起こしてその進路にあった朝鮮を侵略した。しかし結局、明軍の援助を得た朝鮮に撃退された。このように朝鮮半島は日本にとって攻守共に地政学的に重要な位置を占めていた。その後、韓国では李成桂の時に仏教を廃止し儒教、朱子学を導入すると両班が横暴し国力が疲弊し、事実上清国の隷属国家となった。一方、日本は徳川政権の時代になると藩を幕藩体制を敷き鎖国政策を取ったが、朝鮮通信使などに見られるように朝鮮国と長い間、友好を保ってきた。しかし1840年に清国がイギリスとのアヘン戦争で破れると東アジアにおける欧米諸国の脅威が迫ってきた。日本も1854年にアメリカの干渉によって200余年間続いた鎖国が終わり、開国する。日本は開国するとすぐに欧米諸国の実情視察と西洋の政治、法律、軍事、科学などの学問を学ぶため代表団（岩倉使節団）と学生たちを派遣すると共に欧米列強に侵略されない国づくりの指針を定め、富国強兵、近代産業の興業、思想改革（封建制・身分制の撤廃[1]）などを推し進めた。同時にウラジオストックを拠点に北樺太・北千島、中国東北部に勢力を広げてきたロシア（［南下政策］）を自国の安全保障上、直接の脅威になると捉え、日本本土への南部の玄関口にあたり、清国の強い影響力にあった朝鮮半島（［李氏朝鮮］）の自主を回復させ、日朝の強い協力関係を構築し安全を確保しようと外為 した。 日本政府は明治維新の攘夷運動の教訓から幕末の佐久間象山や吉田松陰ら国学者らが唱えていた「夷をもって夷を征す(欧米の力を取り入れ殖民地になるのを防ぐ」という方針を国家づくりの基礎として、盛んに欧州の技術や文化を取り入れ近代化を推し進めていた。同時に東アジアにおけるロシアをはじめとする欧米列強による植民地化の流れを防ぐことで自国の安全と安定を図ろうと考えた日本政府は、朝鮮半島に対し、西洋に対抗するには、東洋の近代化と貿易が重要であることを訴え、朝鮮との交渉を始めた。しかし、当時の朝鮮は鎖国状態で、周辺の社会情勢について詳しくなく、日本で起きた革命の意図もあまり理解していなかった。当時、政治の実権を握っていた国王高宗の父である大院君は対外政策では欧米諸国の侵入に対し激しく反対し、開国した日本も洋賊であるとして、国交の樹立に反対し、交渉は一向に進まなかった。 こうした状況下の1873年、明治政府はその打開策として、まずは西郷隆盛を中心とする使節を派遣することを閣議決定した。 しかし、当時西洋の政治を学ぶために欧米各国を視察していた岩倉使節団の岩倉具視・大久保利通達が、それを知って急いで帰国した。繁栄していた欧米列強を目の当たりにした、岩倉・大久保らをはじめ、太政大臣の三条実美は、まずは国力充実を図ることが先として、万が一朝鮮と交戦状態になれば本来の目的である東アジアの大同団結を損ねるのみならず莫大な戦費が必要となること等も鑑みこの決定に反対し、決定が取り消された。これを明治六年政変（征韓論政変）といい、西郷達は下野し、西南戦争が起きる要因となった。また大久保達はこれ以降、政治の実権を握る事になったが、いわゆる「征韓論」に対しては大久保らも、交渉決裂に際して朝鮮半島での武力行使の方針自体には反対ではなかった。 大久保らが実権を握った日本は、1875年に江華島事件を起こして圧力をかけ、1876年に不平等条約である日米修好通商条約を参考に作られた日朝修好条規（江華条約）を締結し、朝鮮半島を開国させた。朝鮮は当時清国の冊封国であったが、この条約では冊封を近代的な意味での属国・保護国とは見做さなかったため、朝鮮は独立国として扱われた。 江華島事件後の朝鮮では、急進的欧米化を進めようとする親日的な開化派（独立党）と、漸進的改革を進めようとする親清的な守旧派（事大党）との対立が激しくなっていった。それとともに、開化派を支援する日本と守旧派を支援する清との対立も外為 してきた。 1882年7月23日に壬午事変が起こり、清と日本の軍隊が朝鮮の首都である漢城に駐留することになった。日本の朝鮮駐留軍より清の駐留軍の方が勢力が強く、それを背景に守旧派が勢力を拡大していった。巻き返しを図った開化派は、日本の協力を背景に1884年にクーデターを起こし、一時政権を掌握した（甲申事変）。しかし、清の駐留軍が鎮圧に乗り出したため、日本軍は退却、クーデターは失敗した。 1885年に日本と清とは天津条約を締結、両国は軍を撤退させ、今後朝鮮に出兵する際にはお互いに事前通告することがさだめられた。 1886年8月1日に長崎事件が起こった。くりっく365 の北洋艦隊のうち定遠、鎮遠、済遠、威遠の四隻の軍艦が長崎港に日本政府の許可なく上陸。長崎市内で暴動を起こし、警官隊と激しく衝突、双方に死傷者を出す騒ぎとなった。この事件によって日本国民の対清感情は著しく悪化した。 1894年5月に朝鮮で、東学教団構成員の全?準を指導者として民生改善と日・欧の侵出阻止を求める農民反乱である甲午農民戦争（東学党の乱）が起きた。5月31日には全州が陥落し、朝鮮政府はこれを鎮圧するため、清に派兵を要求した。このとき、天津条約に従って日本側に派兵することを通知した。 日本政府は、議会との激しい対立（5月30日、政府弾劾上奏案可決）により政治的に行き詰まっており、対外的に強硬にでて事態打開をはかろうとした。加えて、清によるこれ以上の勢力拡大を恐れていたため、壬午事変の結果締結された済物浦条約を根拠として公使館と在留邦人の保護のために1万人規模の大軍の出兵を決定した。事態の悪化にあわてた朝鮮政府は農民軍の要求をほぼ全面的に受け入れ、6月10日に停戦（全州和約）。農民軍は全州から撤退した